インバウンド増加率の鈍化、再訪日比率の増加、ビジネスホテルの供給増加、合法民泊の解禁、そしてIR実施法の審議など、２年前に比べてホテル投資・開発を取り巻く環境は激変している。環境の変化を踏まえたホテル投資戦略を概説する。

1987年、日本長期信用銀行入行。国内企業M&Aアドバイザリー業務を経て、海外ホテル投資会社に出向。その後グリニッチナットウエスト証券会社を経て、2000年にJLL ホテルズ＆ホスピタリティグループ東京オフィスを開設。現在、取締役執行役員。ホテルなどホスピタリティ事業資産を対象に、マーケットリサーチ、フィージビリティスタディ、資産評価・鑑定評価、オペレーター選定・契約交渉支援、ホテルアセットマネジメント、資産・事業・株式譲渡支援などの陣頭指揮を執る。

利用者目線でホテル情報を発信しつづけるホテル評論家が、高級ホテルからカプセルホテル、レジャーホテルまで横断的にホテルサービスを批評しつつ、選ばれるホテルの条件を検証する。ホテル広報・PR手法、メディアリレーションズの実態についても語る。

日本を代表するホテル評論家として、国内ホテルを対象に利用者目線やコストパフォーマンスを重視する取材を徹底。その忌憚なきホテル評論には定評がある。評論対象は宿泊施設が提供するサービスという視座からラグジュアリーホテル、デラックスホテルをはじめ、ビジネスホテル、簡易宿所（カプセルホテル･ゲストハウス･簡易宿泊所）、レジャーホテル（ラブホテル）など多業態に渡る。フィールドは、ホテルステイからホテルグルメ、ホテルにまつわる社会問題までと幅広い。

インバウンドの急増は、日本の不動産に新たなトレンドを作ろうとしている。ホテルの供給が進み、外国人旅行者の好みが多様化する中、人気上昇中の「京町家」という新しいインバウンドの受け皿から、日本の不動産マーケットの将来を占う。

学生時代にアプリ・ウェブ制作会社を設立。その後、証券会社で株式・先物ディーリング業務に従事。2012年に現在の法人を設立し、代表取締役に就任した。ITを活用した投資戦略・企業買収・国内不動産投資・海外不動産投資・戦略的な保険活用などを顧客に提案しており、そのなかでいち早く京町家・古民家に着目。証券会社などと組んで投資を募り、これらの再生、保全に取り組んでいる。

近年、宿泊施設不足を補う新しい業態として「民泊」が注目されてきたが、本年6月の住宅宿泊事業法（民泊新法）成立によって、ビジネスモデルとしての「民泊」の方向性は、ほぼ定まったと言える。民泊実務集団TEAM NanatsuBaの直近の実務動向から「民泊」を軸とした宿泊施設の可能性を解説する。

メルボルン生まれ。建築意匠系大学院を修了後、池原義郎建築設計事務所に入所し、建築家池原義郎氏に師事。木下・萩生田建築設計事務所代表取締役などを経て、2015年から現職である10architect取締役となる。昨年秋、熱海にオープンしたTHE HIRAMATSU HOTELS & RESORTS 熱海の建築設計を担当。現在はTEAM NanatsuBaのメンバーとして、簡易宿所や旅館の設計を複数実施している。