客室タブレット・スマートフォンとは

客室用タブレットは、ホテルや旅館など宿泊施設の客室内に設置する新たなサービスツール。フロントなどへの内線電話機能や目覚まし機能のほか、宿泊約款や館内案内といった紙媒体をwebコンテンツ化したものの閲覧、観光情報、空調・照明コントロールなど、多岐にわたる機能を搭載。

ほとんどのメーカーが多言語対応で、増加する外国人観光客への対応もストレスなく行えるのが特長だ。また宿泊施設に合わせたカスタマイズが可能のため、コスト削減やスタッフの業務効率化にも繋げられる。導入にあたり、自社の運営において何が必要で何が不要なのか、どんなメリット・デメリットがあるかを理解した上で、自社にあった製品を選んでほしい。

客室タブレット・スマートフォンを比較

客室タブレット・スマートフォンを取り扱う企業4社を検証。

handy（ハンディ）

香港を拠点に世界82カ国で事業を展開しているhiのグループ会社である、hi Japan株式会社（旧社名：handy Japan）が展開する宿泊施設向けの無料スマートフォンサービス「handy（ハンディ）」。大手ホテルから宿泊特化型ホテルまで、国内の導入実績は1,400施設（2019年7月時点）にのぼるなど、多くの宿泊施設より支持されている。

（2022年1月時点の情報）

tabii（タビー）

xxx株式会社が展開する、宿泊施設向けの月額利用料無料タブレットサービス「tabii（タビー）」。
グルメ・観光情報・エンタメ動画など旅の楽しみを増幅させる豊富なコンテンツや、フロントへの問い合わせの業務負荷を軽減するQ&A、多言語機能も取り備えており、客室価値の向上と宿泊施設の業務効率化の両立を実現している。

（2022年1月時点の情報）

MOT/Hotel Phone（MOTホテルフォン）

「MOT/Hotel Phone (MOTホテルフォン)」は、株式会社バルテックが提供する、スマートフォン・タブレットを従来の客室電話機として利用するサービスだ。利用頻度が少ない客室電話機をなくし、ゲストへ付加価値のある新たなサービスとして提供することで、コスト削減や顧客満足度の向上を実現している。

（2022年1月時点の情報）

eeTaB*（イータブ・プラス）

株式会社ミライトが提供する客室専用タブレット。多言語対応だけでなく、外国語新聞・雑誌6,000紙以上の読み放題やルームサービスの注文など、多岐にわたる機能が充実。その他、コールセンターや24時間365日サポートなど、保守サポート体制も充実しており、一流ホテルをはじめ様々な宿泊施設で導入されている。

（2022年1月時点の情報）

（HOTELIER編集部）

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