「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」調査

「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」調査
感染拡大から1年経過しても、旅行意欲の減少は見られない
直近では混雑を避けながらの近場旅行への意向が強い

株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村吉弘)の観光に関する調査・研究、地域振興機関『じゃらんリサーチセンター』(センター長:沢登次彦)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の旅行業界への影響度を旅行者の視点から測り、地域および宿泊施設を主とした今後の回復期に向けた具体的施策の立案に役立てていただくために、「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」調査を 2020 年 3 月より継続して実施しており、最新の結果とともに調査内容をご報告いたします。

調査トピックス

新型コロナウイルス感染症の感染拡大から約 1 年が経過、その後も旅行意欲は高い水準を維持2021 年 3 月の緊急事態宣言解除後の旅行意向は、混雑を避けた県内または近隣県の旅行に着目
〇2020 年3月から 2021 年 3 月までの旅行意欲は、40%から 60%の範囲を推移しており減少は見られなかった。
〇数カ月以内の旅行の意欲については近場(県内または近隣県)を希望する傾向が特に強い。
旅行意向者は、旅行先に対して基礎的な感染対策と情報開示に加え、混雑の回避を強く求める
〇旅行先施設の従業員のマスク着用や消毒の実施等の基本的対策など、感染拡大防止対策に関する情報公開については、新型コロナウイルスの影響が意識されるようになってから高い要求が継続、直近ではさらに高まっている。
〇旅行の検討時には、人の多い所を避けたいという要望が直近でも 59.7%と最も多い。
〇今後感染状況が収束傾向の場合も、感染症対策と混雑の回避の重視はしばらく継続の可能性がある。

調査概要

調査目的
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の旅行業界への影響度を旅行者の視点から測り、地域および宿泊施設を主とした今後の回復期に向けた具体的施策に役立てる
調査対象者
マクロミル会員モニター20 歳以上 1,652 人
性別および年代(20~30 代/40~50 代/60~70 代)による均等割付を実施
調査時期
第 6 回:2021 年 3 月 23 日(火)~2021 年 3 月 24 日(水)
(過去の調査の調査時期)
第 1 回:2020 年 3 月 19 日(木)~2020 年 3 月 20 日(金)
第 2 回:2020 年 3 月 26 日(木)~2020 年 3 月 27 日(金)
第 3 回:2020 年 5 月 15 日(金)~2020 年 5 月 16 日(土)
第 4 回:2020 年 10 月 30 日(金)~2020 年 10 月 31 日(土)
第 5 回:2021 年 1 月 13 日(水)~2021 年 1 月 14 日(木)

 

新型コロナウイルス感染症の感染拡大から現在(2021 年 3 月)までの旅行意欲の推移

旅行意欲の減少は見られず、旅行意向者は日々の感染状況を考慮し旅行内容を検討
これまでの調査結果から、新型コロナウイルス感染影響下の旅行意欲について、時期ごとの変化を分析した(図 1 参照)。その結果、「旅行に行きたいが様子を見ている層」(緑色)はどの時期も最大であることが分かった。また「予定をしており、気にせず行く層」、「予定をしており、気を付けながら行く層」、「旅行に行きたいが様子を見ている層」を合計した「旅行意欲あり層」(赤の破線)は 40%から 60%の範囲で推移しており、旅行意欲そのものは新型コロナウイルス影響拡大期から現在に至るまで減少していない。

「予定をしており、気を付けながら行く層」(オレンジ色)は、緊急事態宣言解除時の 7 月~12 月の時期(Go To トラベルキャンペーン実施期)に増加、2 度の緊急事態宣言発令時期は減少していた。「予定をしており、気にせず行く層」(黄色)はいずれの時期も少数派だった。旅行意向者は感染状況を考慮し安全に配慮したうえで柔軟に旅行意欲を制御していることが分かる。ワクチン接種の拡大等も影響し感染状況の収束傾向が明らかとなった場合に、旅行意欲はあるが実施を控えていた層が、気を付けながら旅行実施を徐々に再開していく可能性が考えられる。

2021 年以降の旅行希望が高まる時期

国内宿泊旅行の希望者は2020 年のコロナ禍の経験をふまえ、2021 年夏以降の旅行再開に期待か

2021 年3 月期(第6 回調査)の今後の旅行実施予定は、秋(2021 年9 月~11 月)に旅行を希望する割合が29.1%と高い傾向だった。2020 年の秋はGo To トラベルキャンペーン実施時期だったこともあり、2021 年についても旅行可能な時期かもしれないとの期待が表れている可能性もある。

冬季(12 月~2022 年2 月、年末年始を除く)に旅行を希望する割合は13.9%と低く、2021 年冬季の旅行が難しいと考えている傾向も見られる。

旅行意向者は2020 年の感染状況を念頭に置き、ワクチン接種や感染状況を鑑みながら、比較的安全な時期を予想して旅行計画を考えているのではと考えられる。

希望時期別の近場・遠隔地への旅行意欲

直近から2022年春以降までの旅行希望は、近場を選択する傾向が高い
2021年秋( 9月~ 11月)以降では時期により、遠くへの旅行にも期待が高まる傾向に

希望時期別(国内宿泊旅行)の今後の旅行意欲は、「近場(県内または近隣県への旅行)」の意欲が「遠隔地(近隣県より遠くへの旅行)」の意欲よりも高く、 2021年秋( 9月~ 11月) 以降の旅行希望は「遠隔地」への意欲が 、「近場」に比べて相対的に高まる傾向が見られることが分かった。

旅行意向者が求める感染対策や旅行スタイル

基本的な安全対策、適切な情報開示、密の回避は、今後も当たり前の基準になりつつある傾向

国内旅行の宿泊先やスポットに求めることとしては、「従業員のマスクの着用・消毒」「従業員に検温を行っている」等の基本的な感染対策の実施が上位に挙がった。要望する割合も2020 年5 月比でもさらに増加しており、特に「従業員に検温」は、どの施設でも11pt 以上と大きく上昇。当たり前の基準として定着し、さらに要望が上昇しているようだ。また「対策に関する情報公開」も上位に挙がり判断の要素として重要な観点となっている(表2 参照)。
旅行の検討事項のトップは「人の多いところは避けたい」(59.7%)で、自由記述でも混雑を避けたいとするコメントが複数あった。感染対策とともに、密の回避を求める要望が高まっている(表3 参照)。

『じゃらんリサーチセンター』による解説


『じゃらんリサーチセンター』 研究スタッフ 五十嵐大悟

 

 

 

新型コロナウイルス感染症の感染拡大から1年経過しても、旅行意欲そのものは 減少していない
受け入れ側は安心・安全を求める気持ちに応えることが重要

新型コロナウイルス感染症の影響拡大から1年経過しても旅行意欲そのものが減退していないことは、未来の旅行市場 回復に向けて喜ばしいことといえます。旅行意向者 は 新型コロナウイルス感染症の影響発生前と変わらず旅行に行きたいと考えているものの、感染状況や安全を考慮して慎重かつ柔軟に行動を選択している傾向が見られました。旅行意向者の安心・安全は確保したいという思いを汲んで、各地域や宿泊・観光事業者の皆さまは、対応を検討し準備することをお勧めします 。

収束傾向の場合も、混雑を避けた近場の旅行から回復する可能性
Withコロナ・Afterコロナ期では、旅の分散化に対応できる観光地づくりが重要に

本調査実施時点の旅行意向者は、近場の旅行を希望し、先の予定として遠隔地への期待が高まる傾向があります。今後ワクチン接種が全国や各世代へも広がり、感染状況が落ち着いた際には、旅行意欲はあるが実施を控えていた層が、近場の旅行を中心にして徐々に旅行を再開する可能性も期待されます。旅行意向者は旅先に対して、基礎的な感染対策の実施や情報開示とともに密の回避を強く望んでいます。コロナ禍を1年間経験し、日常生活でも新しい生活様式が浸透し、人と人との間に適度な距離感を保つことも当たり前となりました。現在の旅行意向者が望む旅のスタイルは、感染症リスクを理解し、最小限としたい、また近場で混雑を回避するスタイルといえるでしょう。

新型コロナウイルス感染症の影響が表れる前までは、旅行実施は繁忙期に偏り、人気エリア・施設では同時期に集中、詰め込み型となる傾向がありました 。 コロナ禍をきっかけとした新しい生活様式や重要視する観点の変化 によって 旅行 者は 分散化を望む傾向が見られます 。

有給休暇取得の義務化や選択的週休3日制に向けた動きが促進されれば、旅の分散化も同時に進む可能性が期待されます。また、Withコロナ・Afterコロナ期では観光地の住民の理解にも考慮した「持続可能な観光」 の観点はさらに重要になると考えられます。受け入れ側の地域・事業者の皆さまも、量だけでなく質を重視した戦略への転換や年間を通したコンテンツの提供などが、さらに重要な施策となるでしょう 。

 

リクルートグループについて
1960年の創業以来、リクルートグループは、就職・結婚・進学・住宅・自動車・旅行・飲食・美容などの領域において、一人ひとりのライフスタイルに応じたより最適な選択肢を提供してきました。現在、 HRテクノロジー、メディアソリューション、人材派遣の3事業を軸に、約45,000 人以上の従業員とともに、 60を超える国・地域で事業を展開しています。 2019年度の売上収益は 23,994 億円、海外売上比率は約45%になります。リクルートグループは、新しい価値の創造を通じ、社会からの期待に応え、一人ひとりが輝く豊かな世界の実現に向けて、より多くの『まだ、ここにない、出会い。』を提供していきます。
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リクルートグループ:https://recruit-holdings.co.jp/
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